202３年3月13日（月）に開催された、日本製薬工業協会が主催する「第34回製薬協政策セミナー　日本のイノベーション創出力復活に向けて～ヘルスケア・エコシステムは日本の復権を導くか～」に、当社 代表取締役社長 前多 俊宏が登壇しました。

　第34回製薬協政策セミナーでは、日本のイノベーション力低下の要因を紐解き、その課題解決の解としてのヘルスケア・エコシステムの重要性について、政・産・学・官のキーパーソンの講演を通じて考えていきます。産学官連携のあり方や創薬イノベーションの実現に向けた製薬協の取り組みについても発信し、ポストコロナ時代の重要な戦略のひとつとして、ヘルスケア・エコシステムの構築と発展の必要性について俯瞰できるイベントです。

　講演では、「データ利活用やDXによる地方創生」と題し、「妊娠を希望する人を支援すること」「妊娠後の不安や負担を少しでも減らし、安心して子育てできるようサポートしていくこと」「都会でも地方でも、自然の中でテレワークする人でも、誰もがデジタルサポートで健康を管理できるようにすること」の3つをテーマにお話ししました。
　そのなかで、当社が提供する、妊娠前のマイナス1歳から100歳までの健康管理をサポートする『ルナルナ』や『母子モ』、『CARADA』など様々なヘルスケアサービスを通じて行ってきた以下の事例を発表しました。

• 女性の健康に関する莫大なデータを活用し、妊娠率を向上
• スマートフォンを活用し、保護者の不安や負担を軽減
• 保護者・行政・医療機関を連携することで、子育ての課題をチームで解決
• 利用者主導での健康管理、地域医療ネット連携により住民をサポート

　前多からは「データやデジタル技術の活用といったものは手段でしかありません。あるべき姿を描き、その実現に向けて業務や行動を変えていく。すなわち、デジタルトランスフォーメーションによって住みやすい環境づくりができると考えています。」というメッセージを伝えました。

★第34回 製薬協政策セミナーの動画はこちら：https://channel.nikkei.co.jp/jpma2023/  

★前多の講演動画はこちら：https://channel.nikkei.co.jp/jpma2023/jpma2023_1730.html