株式会社メディパルホールディングス（東京都中央区、代表取締役社長：渡辺秀一、以下「メディパル」）と株式会社エムティーアイ（東京都新宿区、代表取締役社長：前多俊宏、以下、「エムティーアイ」）は、月経困難症^※１の治療方法のひとつである低用量ピル^※２の服薬を支援するプロジェクトの名称を「Shift P（シフトピー）」とし、２０２０年１１月１９日にプロジェクトサイトを開設いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
　「Shift P」プロジェクトサイト：https://shiftp.lnln.jp/

記

１．プロジェクトの背景
　メディパルとエムティーアイは、２０１６年６月の資本業務提携後、メディパルの有する日本全国の医療機関等への営業力を活用し、エムティーアイの医療・ヘルスケア領域のＩＣＴサービスを普及する活動を行っています。昨年９月には、エムティーアイが提供する「ルナルナ メディコ^※３」や、「ピル（ＯＣ/ＬＥＰ^※４）モード^※５」を活用した月経困難症の治療をサポートする服薬支援事業において協業を開始しました。
　この度、プロジェクトサイトを開設し、さらなる有益な情報発信等、医師・患者さん双方のサポートに取り組んでいきます。

２．「Shift P」の概要　
　当プロジェクトは、両社が２０１９年９月より実施している月経困難症の治療をサポートする服薬支援事業における協業として行っているものです。
　日本では推定８００万人以上^※６の月経困難症の患者さんがいるとされていますが、その有効な治療法のひとつである低用量ピル（以降ピル）に対しては「避妊のためのもの」「副作用が辛い」というイメージ^※７が強く、社会における理解は進んでいない状況です。
　プロジェクト名の「Shift P」には、月経困難症等で悩んでおられる女性のために、“Pill（ピル）”におけるイメージを変えていきたい、また“Period cramps（生理痛）”や、“ＰＭＳ（月経前症候群）”、ＰＭＤＤ（月経前不快気分障害）などの様々な“Ｐ”の概念を「悩まないもの」へ変えていきたいという思いが込められています。
　そのような思いのもと、当プロジェクトではピルに関する正しい情報発信、理解促進、服薬支援に取り組むことで、一人でも多くの女性がピルという選択肢を正しく理解し、より健康でその人らしく過ごせる社会の実現に貢献することを目指しています。
　具体的には、患者さんに対し健康情報サービス『ルナルナ』内の「ピル（ＯＣ／ＬＥＰ）モード」での服薬通知や薬剤情報の提供を行い、不安の軽減を図ります。また、『ルナルナ』に記録した月経周期や服薬状況などを、患者さん本人の了承のもと医療従事者がタブレットやＰＣで閲覧できる「ルナルナ メディコ」を通じて、薬剤の効果や不調などを適切に把握し、患者さんに寄り添った治療をサポートする仕組みの構築・提供に取り組んでいます。
　また、「Shift P」には、東京大学　大学院医学系研究科　産婦人科学講座　准教授　甲賀かをり先生が監修医として携わり、月経困難症治療剤を製造・販売している沢井製薬株式会社（大阪市淀川区）が協賛しています。

３．今後の展望　
　ピル服薬患者さんの実態調査の実施のほか、患者さんの記録データを基にピル服薬における課題を統計分析し、各サービスの改善につなげていくとともに、サービスの効果的な活用方法を検討し、資材や情報提供活動に反映していきます。
　また、「ルナルナ メディコ」導入クリニックの中でも当活動に賛同し、ピルの服薬支援に積極的に取り組むクリニックを「アンバサダークリニック」と位置づけ、患者さん支援の輪をより広げるための活動も行っていきます。

※１　月経困難症
月経中に起こる激しい痛みなどの病的症状。月経直前、あるいは開始とともに症状が発現し、月経の終了前あるいは終了とともに消失するのが一般的。おもに下腹痛、腹痛など疼痛を主症状として現れる症候群を指す。
※２　低用量ピル
合成された卵胞ホルモン（エストロゲン：Ｅ）と黄体ホルモン（プロゲスチン：Ｐ）の２つのホルモンが含まれたＥＰ配合剤で、エストロゲンの量が５０㎍未満のもの。
※３　「ルナルナ メディコ」
『ルナルナ』で記録した月経周期や基礎体温、服薬状況などの健康情報をクラウドで保存し、患者さんの意思に基づき提携している医療機関へデータを開示できる女性と医師をつなぐシステム。２０１７年より提供を開始。２０２０年９月時点で全国の８００軒以上の産婦人科へ導入。
※４　ＯＣ（Oral contraceptives；経口避妊薬）/ＬＥＰ（Low dose estrogen-progestin；低用量エストロゲン-プロゲスチン）
成分は同一。日本においては避妊に用いられるものをＯＣ、月経困難症等の治療に用いられ保険適応されるものをＬＥＰとして使い分けられている。
※５　ピル服薬支援機能「ピル（ＯＣ/ＬＥＰ）モード」
専門医監修のもと、月経困難症等を抱える女性を対象に、低用量ピルの服薬をサポートする機能。
詳細はこちら：http://www.mti.co.jp/?p=24279
※６　総務省統計局人口推計より。（２０１２年１０月１日現在）
※７　『ルナルナ』による調査より、低用量ピルのイメージについてのアンケート結果
１位「避妊のために飲むもの」６７．０％、２位「副作用がある」４９．５％
調査対象：１０代～５０代以上の女性５，４０２名
調査時期：２０１９年９月１０日～１３日
調査方法：『ルナルナ』アプリ・WEBサイト、『ルナルナ 体温ノート』でのアンケート

以　上　

【監修医について】
東京大学　大学院医学系研究科　産婦人科学講座　准教授　甲賀かをり先生

【株式会社メディパルホールディングスについて】（２０２０年９月３０日現在）
・代　表　者： 代表取締役社長　渡辺秀一
・本社所在地： 東京都中央区八重洲二丁目７番１５号
・事業内容： 持株会社として「医療用医薬品等卸売事業」、「化粧品・日用品、一般用医薬品卸売事業」ならびに「動物用医薬品・食品加工原材料等卸売事業」などを行う関係会社の株式を所有する事による当該関係会社の経営活動の管理・支援および当社グループにおける事業開発等
・資　本　金： ２２，３９８百万円
・設立年月日： １９２３年５月６日

【株式会社エムティーアイについて】（２０２０年９月３０日現在）
・代　表　者： 代表取締役社長　前多俊宏
・本社所在地： 東京都新宿区西新宿三丁目２０番２号
・事業内容： コンテンツ配信事業等
・資　本　金： ５，１３８百万円
・設立年月日： １９９６年８月１２日

【お問い合わせ先】
・株式会社メディパルホールディングス　経営企画・広報部
ＴＥＬ：０３－３５１７－５１７１

・株式会社エムティーアイ　広報室
ＴＥＬ：０３－５３３３－６７５５　　Ｅ－ｍａｉｌ：mtipr@mti.co.jp

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　株式会社エムティーアイ（本社：東京都新宿区）は福岡市と、子どもを望む方への支援の充実を図るため、妊活や育児支援等に関する連携協定を締結しました。
　本連携協定により、不妊治療などの正しい知識の啓発や、市の取組み、利用可能な助成制度などに関する情報発信が可能となり、早期治療を促すことが期待できるなど、妊娠・出産を希望する市民への支援の充実を図ります。
　その取組みの一環として、『ルナルナ』内に福岡市妊活支援特設ページを開設します。また、『ルナルナ』で記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を提示できる連携システム「ルナルナ メディコ^※1」が、自治体では初めて導入され、より一人ひとりに寄り添った不妊相談などの実現を目指します。

【取組み内容】

◆エムティーアイが提供する健康情報サービス『ルナルナ』内に福岡市妊活支援特設ページを開設

・福岡市が実施する「不妊症」に関する助成制度の検索
・不妊・不育に関する相談窓口の紹介
・市内の指定医療機関情報の掲載　など

ページへのアクセス方法
＜アプリから確認する場合＞
1．『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール
2．左上のメニューから「地域情報」を開く
3．福岡市を選択

＜WEB版で確認する場合＞
下記URLから確認できます。（アプリのインストールは不要）
https://medicopt.lnln.jp/localgov/fukuokacity

◆自治体初！福岡市不妊専門相談センターにて「ルナルナ メディコ」の導入

　不妊・不育に悩む方やその家族などを対象にした「福岡市不妊専門相談センター（https://fukuoka-funin.or.jp/ ）」に「ルナルナ メディコ」が導入されます。これにより、『ルナルナ』に記録した基礎体温や月経周期などの健康情報を、医師や不妊カウンセラーなどに簡単に提示が可能となり、より一人ひとりに寄り添った、不妊・不育に関する相談の実現を目指します。

　・「ルナルナ メディコ」サービス詳細 ：https://medicopt.lnln.jp/lp/index.html   

今後は、市民に対する妊娠・出産・不妊の支援において、福岡市と連携して取り組んでいく予定です。

※1：患者が『ルナルナ』に記録した健康情報を、同意の上で提携医療機関などにて提示できる、医師と女性をつなぐシステム

サイト名：ルナルナ® 概要：ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス ＜無料コース＞ 生理日予測を始めとする、女性のカラダとココロの健康管理サービス。 過去の生理日から生理日・排卵日を予測し、日々の体調変化をお知らせします。 ＜ベーシックコース＞ デリケートな女性のカラダとココロの健康情報サービス。 生理日管理に加えて、あなたにあったカラダやお肌、ココロの状態を365日サポートします。 ＜ファミリーコース/プレミアムコース＞ 妊活から妊娠・出産までを独自の予測ロジックやアドバイスでサポートするサービス。 妊娠しやすいタイミングを「仲良し日」としてお知らせし、妊活を手厚くサポートします 課金額（税抜）：ベーシックコース：月額180円　ファミリーコース：月額300円　プレミアムコース：月額370円 アクセス方法：『ルナルナ』で検索

※『ルナルナ』は（株）エムティーアイの登録商標です。
※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。
※Twitterは、Twitter, Inc.の商標または登録商標です。
※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL： 03-5333-6755　　FAX： 03-3320-0189
E-mail：mtipr@mti.co.jp　　URL：http://www.mti.co.jp

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ　コンタクトセンター
E-mail：newlnln_support@cc.mti.co.jp

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　株式会社エムティーアイ（代表取締役社長：前多俊宏、以下「当社」）は東京都（知事：小池百合子）と、妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とした連携協定を締結し、妊娠・出産等に関する正しい知識の普及・啓発を共同で実施していきます。
　第一弾として、当社が運営する女性の健康情報サービス『ルナルナ』内に、「東京都妊活支援特設ページ」を開設します。特設ページでは、都の相談窓口や助成金制度、その他妊活支援に関する情報など、妊娠・不妊についての正しい知識を学び、都が行う不妊に関する様々な支援を有効活用できるようサポートします。

１　連携・協力事項
妊娠を望む夫婦に対して妊娠・出産・不妊・不育等に関する支援を行うことを目的とし、協力して下記の事項の普及啓発等に取り組みます。
（１）母子保健に関すること。
（２）妊娠支援に関すること。
（３）不妊治療等に関すること。

２　協定締結日
令和２年11月6日（金）

３　特設ページ
『ルナルナ』内に、「東京都妊活支援特設ページ」を開設します。
●ページへのアクセス方法 ＜アプリから確認する場合＞
1．『ルナルナ』または『ルナルナ 体温ノート』をインストール
2．左上のメニューから「地域情報」を開く
3．東京都を選択
＜WEB版で確認する場合＞
下記URLから確認できます。（アプリのインストールは不要）
https://medicopt.lnln.jp/localgov/tokyo

また、本連携協定締結に際し、『ルナルナ』では都民を対象に、不妊・不育に関する不安や希望する支援内容、不妊治療経験者の治療内容や制度の利用についてなど、「妊娠・不妊治療に関する意識調査」を実施します。
※ ぜひ、ご回答ください。
・実施日 ：　11月6日（金）18:00から11月19日（木）23:59
・調査方法 ： 『ルナルナ（アプリ/web）』、『ルナルナ 体温ノート』『Twitterルナルナ公式アカウント』から専用アンケートフォームにて実施
・参加方法 ： アプリ内からは、各サービスのメニューより「お知らせ」を選択。
お知らせ内に掲載されているアンケート募集から募集要綱ページへ遷移し、アンケートに参加
Twitterからは募集リンクから募集要綱ページへ遷移し、アンケートに参加
※「妊娠・不妊治療に関する意識調査」は、『ルナルナ』が単独で実施する調査です。

＜不妊治療の公的医療保険適用拡大への調査結果＞
　現在、不妊治療はホルモン検査や精液検査、タイミング法などの一部で保険適用されていますが、政府は少子化対策として、高額な治療費がかかる体外受精などの治療への公的医療保険適用の拡大を目指し検討が開始されました。これを受け『ルナルナ』ユーザーを対象に、不妊治療や治療費に関するアンケート※1を実施しました。

◆不妊治療の保険適用の賛成は約9割！治療だけでなく、仕事との両立や子育ての支援を望む声も・・・

　まず初めに、「体外受精などの不妊治療に対して公的医療保険を適用することに賛成か」と質問したところ、「賛成」88.2％、「反対」1.7％、「わからない」10.1％という結果となりました。また、現在不妊治療中の女性に「保険適用範囲が拡大されれば、不妊治療が継続しやすくなると思いますか」と聞いたところ「はい」が91.3％でした。
　両質問ともにその理由を聞いてみると「費用がかかることで子供が欲しいのに諦めてしまう場合がある」「保険適用になると治療の長期化でも安心だし、治療の選択肢が広がる」「子どもは欲しいが、治療費が高くて続けられない事があったから」など、自己負担が減ることによって、不妊治療を受けやすくなったり続けやすくなると考えている人が多いことが分かります。
　では、公的医療保険適応以外に必要だと思う取り組み（複数回答）について聞いてみると、最も多かった回答が「治療と仕事との両立支援」72.3％となり、次いで「助成制度の拡充」68.4％、「医療機関による治療の格差改善」48.4%でした。自由回答には「職場の理解」「社会の不妊、不妊治療、産まない選択への理解」「産まれてからのサポートがもっと必要だと感じる。働きながら妊活、出産、育児、第二子妊娠することが過酷です」　など、経済的負担の軽減だけでなく、不妊治療に対する職場や周りの理解とサポート、子育てに対する支援など、不妊治療から子育てまで切れ目のない支援制度の充実を求める声が上がりました。

　『ルナルナ』は今後も、妊活・妊娠・出産・育児など女性のライフステージの変化に合わせたサービスの提供を通じ、一人でも多くの女性が自分らしく健康に生きられる世の中の実現を目指します。

サイト名：ルナルナ® 概要：ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス ＜無料コース＞ 生理日予測を始めとする、女性のカラダとココロの健康管理サービス。 過去の生理日から生理日・排卵日を予測し、日々の体調変化をお知らせします。 ＜ベーシックコース＞ デリケートな女性のカラダとココロの健康情報サービス。 生理日管理に加えて、あなたにあったカラダやお肌、ココロの状態を365日サポートします。 ＜ファミリーコース/プレミアムコース＞ 妊活から妊娠・出産までを独自の予測ロジックやアドバイスでサポートするサービス。 妊娠しやすいタイミングを「仲良し日」としてお知らせし、妊活を手厚くサポートします 課金額（税抜）：ベーシックコース：月額180円　ファミリーコース：月額300円　プレミアムコース：月額370円 アクセス方法：『ルナルナ』で検索

※『ルナルナ』は（株）エムティーアイの登録商標です。
※1：調査実施時期 ：2020年10月20日（火）～10月22日（木） 調査方法および人数 ：『ルナルナ（アプリ/ WEB）』、『ルナルナ 体温ノート』にてアンケート調査。 10代～50代以上の女性、6,083名
※Google Play、Androidは、Google LLC.の商標または登録商標です。
※Twitterは、Twitter, Inc.の商標または登録商標です。
※AppStoreは、Apple Inc.のサービスマークです。※iOS は、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標です。

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL： 03-5333-6755　　FAX： 03-3320-0189
E-mail：mtipr@mti.co.jp　　URL：http://www.mti.co.jp

一般のお客様からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ　コンタクトセンター
E-mail：newlnln_support@cc.mti.co.jp

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　国立成育医療研究センター（東京都世田谷区、理事長：五十嵐 隆、研究所所長：松原 洋一）再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝 陵研究員らのグループと、女性の健康情報サービス『ルナルナ』を運営する株式会社エムティーアイ（東京都新宿区、代表取締役社長：前多 俊宏、以下「エムティーアイ」）は、本年6月に開始したAIを用いた不妊治療支援用スマートフォンアプリの開発を目指す共同研究の第二弾として、この度不妊治療患者一人一人に合った治療方法を提案する独自のアルゴリズム開発を目指し、5,000人を目標として不妊治療経験者のデータ収集を開始します。
　不妊治療は患者の状況によって治療方法が異なるため、一人一人に適切な治療方法を提案するアルゴリズムを開発するには、治療経験者のデータが重要となります。そのため、10月22日（木）より『ルナルナ』の各アプリを通して治療経験者へアンケートを実施し、年齢や既往歴、不妊治療中の検査結果の数値などのデータ収集を行います。アンケートによって得られる不妊治療に関するビッグデータを基に不妊治療に関する新たな知見を創出し、さらに個々の状況に合った効果的・効率的な治療提案が可能な独自のアルゴリズム開発を目指します。

【研究の背景】

不妊治療は、年齢・既往歴や検査結果・治療成績などによって治療方法が細かく異なるため、患者にとってはどのような治療が自分に最適かわかりづらいという面があります。また、先が見えづらい治療と向き合うには様々な苦労があり、患者の主な悩み事としては「妊娠できなかった時の気分の落ち込み」、「自身の年齢による妊娠率低下」、「治療費がいくらかかるかわからない」、「治療費が高い」、「仕事と通院日のスケジュール調整」などが上位にあげられます（出典：2020年　『ルナルナ』にて実施の調査、調査対象：不妊治療の経験がある女性1,044名　調査実施期間：2020年5月8日～19日）。 このような問題を解決すべく、ビッグデータの活用により妊娠・出産に関する知見を生み出してきた実績を持つ『ルナルナ』と、国レベルで高度な医療を築いていく成育医療の中心的な存在である国立成育医療研究センター研究所の再生医療センター梅澤 明弘部長、横溝 陵研究員らのグループがチームを組み、不妊治療経験者から得られたデータより、治療成績に影響する要素を分析することで、個々の患者の状況に合わせた情報配信や、治療方針の検討をサポートする提案ができる独自のアルゴリズム開発を目指した共同研究を開始します。

【研究のポイント・目的】

・『ルナルナ』を事業展開するエムティーアイのデータサイエンティスト、国立成育医療研究センターの不妊治療医、医学研究者からなるチームが分析・開発を行います。
・これまで十分なデータがなかった「この患者さんにはどのような治療法がいいか？」「この患者さんにこの治療法を行った場合の妊娠率はどれくらいになりそうか？」といった不妊治療の抱えるアンメットニーズの解決を目指します。また、ビッグデータに基づくAIモデルを搭載したツールを診療現場でも用いることで、より個々の患者さんに適した不妊治療の実現を目指し、本研究開発を推進していきます。
・患者が保有している不妊治療のビッグデータを収集することで、日本の不妊治療の現状を知ることができます。
・AIモデルを搭載したアプリで患者さん一人一人に合わせた情報提供を可能にし、患者さんがより治療への理解を深め、より納得して治療に臨むことができる仕組みを目指します。

本研究の実現により、これから不妊治療を行う患者に治療の初期から確度の高い治療を提案し、より効果的・効率的な治療を受けられるよう支援できることが期待されます。また、研究で確立を目指すアルゴリズムは、今後エムティーアイが提供する「ルナルナ 体温ノート」の中の、不妊治療の記録・管理を支援する「治療サポートコース」へ組み込み、患者のサポートに役立てていく予定です。 なお、研究で取得されるデータについては、研究倫理について適切な審査を経た上で、量や質に関して一定基準を満たした匿名化処理済みのデータを用い、国立成育医療研究センターとエムティーアイで統計解析、結果解釈、成果公開などを行います。

【第二弾研究の参加方法】

研究の名称：スマートフォンアプリを用いた不妊治療データの解析
参加対象者：『ルナルナ』「ルナルナ ベビー」「ルナルナ 体温ノート」いずれかのアプリを使用しており、現在不妊治療中、または過去に不妊治療を経験したことのある方 参加方法：各『ルナルナ』アプリを開く ＞ メニュー ＞ お知らせ より参加

≪国立成育医療研究センター　再生医療センター　横溝 陵研究員からのコメント≫

日本は世界有数の不妊治療大国で、子どもの約16人に1人が体外受精で生まれています（出典：日本産科婦人科学会、2018年データ）。それだけ多くの患者さんが、「赤ちゃんが欲しい」という希望を叶えるために不妊治療に臨んでいるという現状があります。そのような患者さんに、研究の力が少しでもお役に立てればという思いで、本研究に取り組んでいます。不妊治療が多く行われているということは、日本にはそれだけ多くの知見が蓄積されているということです。技術の進歩により、その知見を統合し、個々の患者さんにより良い医療を届けることが可能な時代となりました。不妊治療件数が世界有数である日本から生まれる研究成果が、現在の、そして未来の患者さんの幸せにつながることを願っています。

◆国立成育医療研究センターについて◆
病院と研究所が一体となり、健全な次世代を育成するための医療と研究を推進することを理念としています。国立成育医療研究センター病院は、日本で最大規模の小児・周産期・産科・母性医療を専門とする病院です（病床数：490床、外来（一日平均）約1000名）。胎児にはじまり、新生児、乳児、幼児、学童、思春期、大人へと成長・発達し、次に世代を育む過程を、総合的かつ継続的に診る医療＝「成育医療」を行っています。また、病因・病態の解明や克服のための研究を行うとともに、健全な次世代を育むための社会の在り方について提言しています。

◆ルナルナについて◆
ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス。蓄積されている利用者のデータを用いることで、独自の予測アルゴリズムを確立し、より精度の高い排卵日予測を行っています。ダウンロード数約1500万（2020年3月時点）で、利用者の妊娠をサポートし、年間約28万人から妊娠報告※があるサービスです。

※2019年1月1日から12月31日までに、『ルナルナ』各サービス内で「妊娠中ステージ」に切り替わり、一定期間以上の継続が認められた回数

報道関係の方からのお問い合わせ先

国立研究開発法人　国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室 近藤・村上
TEL： 03-3416-0181（代表）　　E-mail： koho@ncchd.go.jp

株式会社エムティーアイ 広報室
TEL： 03-5333-6755　　FAX： 03-3320-0189
E-mail： mtipr@mti.co.jp　　URL： http://www.mti.co.jp

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【ポイント】

• 世界的に前例のない規模の日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、米国産婦人科学会(The American College of Obstetricians and Gynecologists: ACOG)の機関紙に論文が掲載されました。
• 平均月経周期は23歳で最も長く、45歳にかけて徐々に短くなり、その後また長くなる年齢変化を示しました。また、基礎体温は低温期が年齢によらず一定である一方、高温期が年齢により変化し、30代で最も高いことがわかりました。
• これらの成果は日本人の月経周期や基礎体温に関する基盤情報をアップデートするものであり、一人一人の女性が妊娠・出産・子育てのライフステージを考えていく際、自分自身の月経周期や基礎体温の状態をより正しく把握するために役立つと考えられます。

　東京医科歯科大学（所在地：東京都文京区、学長:田中 雄二郎） 周産・女性診療科 辰巳 嵩征 助教 (茨城県小児周産期地域医療学講座) と 国立成育医療研究センター（東京都世田谷区、理事長：五十嵐 隆）の分子内分泌研究部 鳴海 覚志 室長、社会医学研究部 森崎 菜穂 室長、三瓶 舞紀子 研究員らと株式会社エムティーアイ（東京都新宿区、代表取締役社長：前多 俊宏）は共同研究として女性の健康情報サービス「ルナルナ (エムティーアイ)」を用いて日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期や基礎体温が年齢により変化することを明らかにしました。研究成果は世界で最も権威ある産婦人科の国際医学雑誌の一つであるObstetrics & Gynecologyに2020年9月10日午後5時（米国東部夏時間）にオンライン版で発表されます。2020年1月23日に国立成育医療研究センターと株式会社エムティーアイが概要を発表していますが、今回論文が掲載されましたので詳細をご報告いたします。

【研究の背景・目的】

　ヒトの月経周期や基礎体温はホルモンによって制御されています。また、基礎体温は排卵が行われた後に分泌される女性ホルモンであるプロゲステロン^※１の作用を受けて上昇するため、基礎体温を毎日測定することで排卵しているかどうかを推測できます。現在広く知られている月経周期や基礎体温の平均値や個人差、年齢変化に関する知識は1950年代の研究調査に基づいたものです。これらの知見が得られた時代の環境（食生活・生活習慣・教育水準）は現代とは大きく異なり、現代の日本人女性にとって基盤となるようなデータは今までにありませんでした。
　今回、研究チームは、女性の健康情報サービス「ルナルナ」（株式会社エムティーアイ）を通じて記録された日本人女性31万人、600万月経周期のビッグデータを解析し、月経周期、基礎体温と年齢、季節の関係を調査しました。また、均一な人種背景・生活習慣・教育水準を持ちながら、国土が南北に長い日本の特徴を活かして、気候と月経周期、基礎体温の関係を検討しました。

【研究成果の概要】

１）月経周期と基礎体温の年齢変化

研究対象者の平均月経周期は10代から20代にかけ徐々に長くなり、23歳で平均30.7日と最も長くなりました。その後30代から40代前半にかけ徐々に短縮し、45歳で平均27.3日と最も短くなり、以降は再び長くなりました（図１）。基礎体温について、卵胞期^※２の平均体温は年齢変化がなく36.4度でほぼ一定でした。一方、黄体期^※３の平均体温は10代から20代後半にかけて徐々に上昇し、29歳で36.7度まで上昇した後30代では安定し、42歳を過ぎると下降することが分かりました。また地域ごとの気候が月経周期や基礎体温へ与える影響を加味した、より厳密な検討を一般化推定方程式と呼ばれる統計手法で行い、これらの年齢変化の妥当性を確認しました。

図１： 年齢による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

月経周期・黄体期体温は年齢により大きな変化を示す。卵胞期体温は年齢によらず一定の値を示す。実線は5%trim平均、破線は標準偏差。

2）月経周期、基礎体温と季節の関係

月経周期は季節による変動はありませんでしたが、基礎体温は卵胞期・黄体期ともに季節変動を示し、夏に高く、冬に低くなることが明らかになりました（図２）。

図２：季節による月経周期日数・卵胞期体温・黄体期体温の変化

各々の暦月における月経周期日数・卵胞期・黄体期体温の人数分布を色で表現したヒートマップ。より赤いほど人数が多く、より青いほど人数が少ない。
月経周期日数は季節によらず一定の人数分布を示す。卵胞期体温・黄体期体温は季節による変化を示し、夏には高く冬には低い傾向がみられる。

3）気温・降水量・日照時間と基礎体温

基礎体温の季節変動に関わる要素をより厳密に調べる目的で、北海道と沖縄の気温・降水量・日照時間と、それぞれに居住する女性の基礎体温との関連を重回帰分析で調べました。その結果、気温と基礎体温の間に相関関係があることがわかりました（図３）。

図３：暦月における平均外気温と卵胞期体温

北海道および沖縄の平均外気温と、それぞれに居住する女性の卵胞期体温の比較。両地域の平均外気温と相関するような卵胞期体温の季節性変化が示される。

【研究成果の意義】

現代の女性をとりまく環境やライフスタイルは1950年代と比べて大きく変化し、初婚年齢は29歳を超え、第一子を出産する年齢も上昇しています。本研究では、卵巣の中の卵子の個数が年齢とともに減っていくように、月経周期も変化していくことがわかりました。また、日本人女性の月経周期や基礎体温について、年齢を考慮した平均値と個人差の幅が初めて示されました。これらのデータは、各々の女性が自分の月経周期・基礎体温の状態が標準的なのか、あるいは標準から離れているのかを考える上で目安とすることができます。このことは、過剰な不安を取り除き、また月経不順や妊娠しにくさについての医療受診を適切なタイミングで行う上で役立つことが期待されます。
現在、研究チームは月経周期により詳しい個別データと生物学的データを結びつけた「ユーザー参加型研究」 を行っており、女性の社会経済的状況がこころやからだの健康を通して、月経不順や妊娠にどのような影響を与えるかを調べています。今後も、女性が活躍しやすく子どもを産みやすい社会を実現するために役立つ質の高いエビデンスの創出を目指します。

【用語解説】

^※１ プロゲステロン

女性ホルモンの一つで、体内で産生される内因性のステロイドホルモンです。排卵後に形成された黄体から産生され、視床下部の体温中枢に作用することで基礎体温を0.3から0.5度上昇させるといわれています。このホルモンの作用で子宮内膜が着床準備状態になります。

^※２ 卵胞期

基礎体温の低温期にあたります。卵巣で排卵に向けて卵胞が発育していく時期です。

^※３ 黄体期

基礎体温の高温期にあたります。排卵後卵巣で黄体が形成され、プロゲステロンが分泌されます。黄体期がなく基礎体温が一相性の場合には、排卵していない可能性が高いと考えます。

【論文情報】

掲載雑誌：Obstetrics & Gynecology

論文タイトル：

Age-dependent and seasonal changes in menstrual cycle length and body temperature based on big data

著者：

Takayuki Tatsumi ^*, Makiko Sampei, Kazuki Saito, Yuka Honda, Yuka Okazaki, Naoko Arata, Kanako Narumi, Naho Morisaki, Tomonori Ishikawa, and Satoshi Narumi.

【謝辞】

本研究は日本医療研究開発機構（AMED）の女性の健康の包括的支援実用化研究事業における研究開発課題「プレコンセプションの女性に着目した疾患予防に関する総合的ケア方法の確立」の一環として行われました。

【研究に関する問い合わせ先】

東京医科歯科大学 医学部附属病院　周産・女性診療科

大学院医歯学総合研究科　茨城県小児周産期地域医療学講座
助教 辰巳 嵩征（たつみ たかゆき）
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail： ttatcrm@tmd.ac.jp

【広報担当者連絡先】

国立大学法人　東京医科歯科大学
総務部 総務秘書課 広報係
TEL: 03-5803-5833, FAX: 03-5803-0272
E-mail: kouhou.adm@tmd.ac.jp

国立研究開発法人　国立成育医療研究センター
企画戦略局 広報企画室　　近藤・村上
TEL: 03-3416-0181
E-mail: koho@ncchd.go.jp

株式会社エムティーアイ　広報室
TEL: 03-5333-6755
E-mail: mtipr@mti.co.jp

国立研究開発法人　日本医療研究開発機構（AMED）
ゲノム・データ基盤事業部　医療技術研究開発課
TEL： 03-6870-2221　
E-mail：wise-ask@amed.go.jp

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　株式会社エムティーアイ（以下、「当社」）は、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）などの症状に悩む女性従業員を対象に、新たな福利厚生制度「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」※1を2020年10月1日（木）より本格的に導入します。
　本プログラムは、診療から薬の処方までを女性の健康情報サービス『ルナルナ』と当社グループ会社である株式会社カラダメディカ※2が提供する、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※3にて行い、生理痛やPMSなどの症状に対して、気軽に婦人科に相談できる環境整備と通院にかかる負担の軽減を図ることで、女性従業員がより安心して活躍できる職場づくりを推進します。
　今回、参加を希望する女性社員の協力のもと本年2月より約半年間実施していた実証結果を踏まえ、本プログラムが女性従業員の就労環境を改善する効果があるものと判断し、全社的な導入・運用を開始します。

◆実証に参加した女性社員は、生理による日常生活への影響が大幅に改善。生理中の業務パフォーマンスは実証後20ポイント以上向上！

　経済産業省の調査※4によると、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があると回答しており、その多くが生理痛やPMSによるものです。また、当社が実施した全社員向けの健康意識調査※5でも、生理痛などの月経前後に起こる不調に悩まされている女性社員が、約8割いることが分かりました。
　このような背景を受け、当社では本年2月より約20名の女性社員を募り、オンライン診療を活用した診療や低用量ピルの服薬支援の実証を行ってきました。実証では、低用量ピルの服薬が必要な場合の費用は会社が負担し、経済的負担を軽減するだけでなく、オンライン診療の活用により通院にかかる移動や待ち時間を削減するなど、仕事を休まずに受診することを可能としました。
　その結果、参加女性社員において、生理によって日常生活に影響が出る1カ月あたりの日数の減少や、生理中の業務パフォーマンスの自己評価の向上、低用量ピルの服薬や本プログラムへの高い満足度などが認められ、10月からは希望する女性従業員※6向けに本格導入を開始します。

≪実証に参加した女性社員のBefore/After≫

　実証に参加した女性のうち、低用量ピルを服薬した社員へアンケート※7をとったところ、生理による日常生活への影響度は実証に参加する前後で大幅な改善が見られました。 　特に、生理前や生理中の症状によって日常生活へ影響が出る日数においては、実証前は1カ月のうち平均3.1日となっていましたが、実証後は1.15日と、約2日分の減少が確認できました。
　業務への影響に関しては、生理の影響がないときに発揮できる仕事の出来を100としたときに生理中の自身の仕事を評価してもらうと、実証前は平均63.1となり、実に約6割までパフォーマンスが落ちるという認識があったようです。しかし、実証後に同様の質問をしたところ、生理中の仕事の出来は平均83.5となり、実証後には20ポイント以上の向上がみられました。女性特有の症状の改善が日々の業務にもポジティブな変化を生むことがわかります。
※実証に参加した女性社員への詳しいアンケート、および参加していない社員への意識調査結果は別紙の参考資料にてご確認いただけます。

　今回、実証に参加していない女性社員や男性社員へもアンケート※8を実施したところ、福利厚生としての本格導入については男性からも賛成意見が目立ち、改めて本プログラムが女性特有の症状に悩む当事者だけでなく、その周りで働く人々の理解やサポートの上で成り立ち、相互にポジティブに影響し合うものであることがわかりました。
　一方で、女性特有のカラダやココロの不調は周りから確認やフォローが難しい点は依然として課題であり、サポートする側の従業員や、休んでしまう女性の抱える罪悪感のケアなども今後行っていく必要があります。また、制度の運用にあたっては医師と従業員の相談のもと、個人に最適な健康増進に役立てられる制度となるよう、今後も当社では従業員の健康維持・増進を重要な経営課題とし、従業員自らが心身ともに健康で働きやすい職場づくりに注力していきます。

◆東京大学医学部附属病院　産婦人科　准教授　甲賀かをり先生からのコメント

女性活躍が叫ばれるなか、女性が生理に伴う痛みや不快感で仕事を休む、仕事をしていても生産性が下がる、というのは、その女性自身にとってはもちろん、チームメンバー、ひいては企業にとっても大きな損失です。本プログラムにより、多くの女性が通院時間を気にせず、費用負担なく、自分の病気や体質、薬の効果・副作用等に関する正しい情報を手に入れ、自らの判断で、女性ならではの苦痛を緩和する方法を選び取る機会が得られるというのは、産婦人科医から見れば、女性に対する支援の真髄であり、ひいては企業、我が国の発展に寄与するものと思います。是非このような形の福利厚生の導入を検討されてみてはいかがでしょうか。

【オンライン診療を活用した低用量ピルの服薬支援プログラムの利用方法】

①女性従業員が会社へ利用申込み
※申込に関する情報は本プログラムに関わる当社の担当者とカラダメディカが本プログラム運営のためにのみ閲覧します。
利用する女性社員の上司や他部署などに開示されることはありません。
②初診（提携医療機関へ来院、もしくはオンライン診療にて実施）
③スマートフォンから再診予約
④オンラインで再診、カラダの不調や悩みがある場合は医師に相談が可能
⑤費用の決済
⑥低用量ピルの処方がある場合は自宅へ配送、 低用量ピルの服用後は『ルナルナ』のピル（OC/LEP）モードで服薬管理が可能
⑦女性従業員が会社にて費用を経費精算

＜提携医療機関＞
・ケイ・レディースクリニック新宿（東京都新宿区、理事長 川越　信隆：https://www.klcs.jp/）

※1：「オンライン診療を活用した婦人科受診と低用量ピル服薬の支援プログラム」とは、オンライン診療を活用し、婦人科受診を促し診療にかかる費用と、ピル服薬が必要な場合はその費用を会社が負担する福利厚生制度です。初診は対面、もしくはオンラインでの診療を受け、それ以降は適宜スマートフォンにて診療を受けられます。低用量ピルの処方がある場合は自宅に配送されます。
※2：株式会社カラダメディカは、当社と株式会社メディパルホールディングスの合弁会社です。
※3：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜医療施設向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/
＜一般の方向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html
※4：経済産業省におけるヘルスケア産業政策について：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/
※5：エムティーアイによる「第3回健康意識調査」　調査実施期間：2019年7月25日（木）～8月19日（月） 調査対象：女性社員184名
※6：希望人数によっては人数制限を行い、段階的に広げていく可能性もあります。
※7：エムティーアイによる調査
調査実施期間：
≪実証前≫2020年2月28日（金）～3月16日（月）　
≪実証後≫2020年8月13日（金）～8月19（木）
調査対象：
≪実証前≫プログラム申込者のうち低用量ピルを服薬した人のうち、結果の公開を許諾した13名　
≪実証後≫低用量ピルの服薬を継続した人のうち、結果の公開を許諾した13名
※8：エムティーアイによる調査
調査実施期間： 2020年8月18日（火）～8月20日（木）
調査対象：男性社員81名、女性社員（プログラム不参加者）60名

報道関係の方からのお問い合わせ先
株式会社エムティーアイ 広報室
TEL： 03-5333-6755　　FAX： 03-3320-0189
E-mail：mtipr@mti.co.jp　　URL：http://www.mti.co.jp

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